鹿 - 経営 37

人事労務コンサルタント歴３０余年。日本企業の「人事」のあり方に精通した著者が、人間心理と組織をめぐる哲学的洞察をもとに新世紀・日本企業へ贈る、具体的かつ実務的提案。続きを見る

１９９４年４月に『簿記の基礎』を初めて出版してから５年が経過した。この間、幾度か版を重ねた。今回の改訂版は、これまで本書を利用した人の意見を取り入れ、より利用しやすいように必要な加筆修正を加えたものであるが、その中でも、第５部株式会社の簿記の部分に「株式会社の経営組織形態」を新たに章立したこと、お……続きを見る

「京都モデル」は、創業者およびその後継者の強力なトップ・リーダーシップの下に、市場志向性の高い製品や技術を効率的かつスピーディに創造する経営システムである。本書では、現在の不況下にもめげず、各分野でトップ・シェアを握り、収益性の高い京都ハイテク企業を研究対象に取り上げた。続きを見る

経験科学として経営経済学をとらえるとき、その学史研究はどのように行うことができるのか、あるいは行うべきか。ポパーに始まる一連の科学論にもとづいてこの課題を考察することが本著の主たる目的である。続きを見る

本書は、冷戦体制崩壊後１９９０年代の自動車工業、電気機械工業におけるグローバル企業の行動を解明したものである。大競争（メガコンペティション）時代に突入し、各国企業は新しい技術的基盤のもとで国際的活動を繰り広げている。グローバリズムとリージョナリズムがせめぎ合いつつ推移する１９９０年代を概括し、アメ……続きを見る

本書は、今日の中小企業の存立問題の根源と２１世紀的展望を具体的かつ国際的側面から明らかにすることを基本課題として考察する。本書をとおして日本経済がフロント・ランナー型構造に転換するために、中小企業が果たすべき役割と課題を理解することができる。学生だけでなく、経営者・業者および中小企業で働く人々の参……続きを見る

本書は、公認会計士監査制度の草創の時代に遡り、その時代の事情に加えて、先人の残した業績を辿ったものである。著者の師である元一橋大学教授岩田巌を中心に、昭和２１年度から始まって、同３０年までを叙述した。続きを見る

本書は、日本の会計士監査システムが抱えている個別の問題点について論じることをとおして、全体として、わが国の会計士監査制度がわが国の社会的経済的コンテクストのもとでパブリックの期待に十分応えるものとなっているかどうかについて論じたものである。続きを見る

いつの時代においても成功者の多くは、優れたリーダーシップを発揮している。リーダーシップは経営者にのみ要求されるものではなく、最前線で活躍している幹部にとっても重要な要件である。本書は、一日も早く事業家としてのマインドを身につけ、利益を創造できる幹部になるための本である。続きを見る

ビジネスをめぐる知の根源性に学際的に迫る。哲学、物理学、政治経済学、情報経済論、経営学からのアプローチによる饗宴の開催。続きを見る

本書は、日本税理士会連合会が、専門家の立場から、所得税・消費税の確定申告ならびに年末調整に関する要点を簡明に記述し、必要な時に容易に活用できる参考書として企画刊行したものである。最新の税法の改正点をとりいれるとともに、内容の充実を図った。また、平成１３年分（平成１４年３月申告）より、特に申告書様式……続きを見る

財務諸表が読める！豊富な企業指導をもとに、わかりやすく書かれた経営分析の実務書。続きを見る

グループ経営の「常識」と思われている考え方を再点検。投資家の視点ではなく、リスク・コントロールと永続性という企業の視点から考えたとき、全く異なる結論が提示される。続きを見る

経営計画や意思決定など経営のさまざまな局面で日々膨大な情報が利用されています。しかしどのようなモデルを使うかによって得られる情報や分析結果が変わることにどれだけ注意が払われているでしょうか？本書では、情報とモデルの関係を再考し、経営に情報を活用するためのモデルを探求しています。続きを見る

本書は、財務諸表を経営分析の対象として、収益性、安全性、生産性、成長性の４つの分析視点から理論的・実践的にまとめることを意図して執筆したものである。続きを見る

本書は２１世紀に入り、２０世紀の負の遺産とみなされる様々な政治・経済分野での根深い確執が、一挙にその臨界点を超えたかのように噴出し始めた頃からの企業社会の変革状況を、ひと・もの・カネ、そして情報ネットワークの世界的な再構築や徹底した合理化及び物流を中核とした経営効率化の意図する方向性と目標（到達点……続きを見る

デフレ不況は「非常識経営」で乗り切れ。勝ち組の共通点からわかりやすく６つの戦略としてまとめルール化。続きを見る

電子政府実現に向けた施策の一つとして、２００４年２月から、名古屋国税局管内（愛知県・岐阜県・三重県・静岡県）で電子申告・納税の運用が開始されます。その４カ月後には、全国での運用が開始されます。電子申告・納税は情報技術発展という時代の流れに即したものですが、企業がこれを有効に活用するためには、安定し……続きを見る