三橋貴明 - 人文・思想・社会 1

このままでは中国の属国となってしまう！ 「国の借金は1000兆円を超える。日本人1人あたり800万円以上の借金を背負っている計算になる。子や孫の世代にツケを残さないためにも消費増税は不可欠だ」ーー新聞やテレ……続きを見る

日本貧困化の元凶はこいつらだ！ 　アメリカのGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）とマイクロソフトの5社だけで、日本の東証1部上場会社2160社の時価総額を超えている。さらに1997年から2018年……続きを見る

2012年第二次安倍政権発足時の目標は「デフレ脱却」でしたが、 実現されないまま今日に至り、国民の不満は日に日に高まっています。 そして2017年の森友学園問題、2019年の桜を見る会の問題を経て、 自民党内部で……続きを見る

三橋貴明氏が緊急提言！北朝鮮問題で危機に陥るのは日本だ!!　　北朝鮮問題のウラにある中国の不都合な真実とは？日本人だけが知らない列強各国の思惑とは？イギリスEU離脱よりヤバいロシアの西側戦略が加熱する？……続きを見る

亡国の危機に追いやった罪人たちを裁かなければ、 日本の再興の日はない！ 貴方は真実を目の当たりにする。 あなたは、デフレを深刻化した真犯人を知っていますか？ この人々こそが、日本をダメにしてきた張本人で……続きを見る

最初はブレグジットだった! そしてトランプ大統領誕生、EU解体が本格化する! グローバリズムで儲けようとする右、世界の人権を擁護しようとする左、 行きつく先は地獄!? 続きを見る

仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！ 　中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされて……続きを見る

政治家が国家のグランドビジョンを語らないというのであれば、国民みずからが描き、語り、実現に向けて動き出すしかない。 グランドビジョンを知れば経済がわかる。 歴史から読み解く日本経済「復興」のヒント。 続きを見る

「繁栄」とは「勢いが盛んになり栄えること」だが、「国民経済」という観点では「国民が安心して仕事に勤しみ、生産性を高め、所得を増やすこと」と定義づけられる。では、デフレが続くなかで、日本国全体が繁栄を……続きを見る

「日本の安全保障は揺らいでいるのだ。非常事態がやってくるのではない。“いま”が非常事態なのであるーー」安全保障を確立するには、「自国を守る軍事力を保有する」「国民が自国を守る意思を表明する」「前記2つ……続きを見る

決死の中国現地取材を敢行! 　北京から飛行機で1時間。内モンゴル自治区のオルドスはかつては石炭で栄え、2010年には一人あたりGDPが中国全土で首位に立ったこともある。インフラを整備し、高級マンションやホテル……続きを見る

経済にはびこる自虐主義者こそ真の敵だった！ 国民経済の目的は「世を經（おさ）め民を濟（すく）う」ことである。そのために政府はあらゆることをせねばならない。やっと安倍政権が成長路線に大きく舵を切ったが……続きを見る

「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！ ●震災復興には増税が必要 ●「国の借金」は返さなければならない ●円高が続くのはいいことだ ●日銀の独……続きを見る

著者が２０１４年に『移民亡国論』を発表して以来、世界では移民問題が大噴出、英国のＥＵ離脱やトランプ大統領の誕生を招くなど、その警告はことごとく的中した。だが、安倍政権は移民政策の危険性を無視し、国民……続きを見る

2015年9月3日の抗日戦争勝利70周年式典パレードの最中に中国を訪れた三橋貴明氏。中国経済の失速を目の当たりにし、「この状況で、韓国の朴槿惠政権が『頼った』のが中国なのであるから、笑うしかない」とあきれ返……続きを見る

2008年に発足した李明博政権による「規制緩和」と「構造改革」の断行は、韓国経済を変貌させる結果をもたらした。しかし、日本においてもけっして対岸の火事ではない、その真意とは！？三橋貴明氏が日韓経済の「正……続きを見る

ウォン安でもウォン高でも韓国国民は必ず損をするーー。人気エコノミストが喝破する、グローバリズムに翻弄される韓国経済の構造的欠陥。　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年4月号掲載記事を電子化したもので……続きを見る

「スマートフォン依存」経済の歪みが、崩壊しつつある証左が見えた。もはや、韓国経済やサムスンに日本が学べることは何一つない。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年10月号掲載記事を電子化したものです。 続きを見る

安倍政権の真の狙いがわかった！ アベノミクスは果たして効果があるのか。日本は復活できるのか。独立総合研究所代表取締役社長の青山繁晴氏、ジャーナリストの須田慎一郎氏、経済評論家の三橋貴明氏が“ガチンコ討……続きを見る

安倍政権は毎年２０万人の移民受け入れの本格検討を始めた。深刻な人手不足というのがその理由だが、それは嘘である。裏で新自由主義者が働きかけ、グローバル企業のために労働賃金を下げることを画策しているのだ……続きを見る

「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通ってい……続きを見る

インターネット出身の経済評論家三橋貴明氏が、日本を明るくしたいと、立ち上がりました。 日本は世界一の金持ち国家です。にもかかわらず、十数年もデフレ不況に喘いでいるのは、国の政策が間違っているからです……続きを見る

近年、「日本企業はグローバル化への対応も経営者のカリスマ性も足りない。もっと韓国を見習うべきだ」といわれる。だが、企業の寡占化で国民が虐げられた経済や、汚職だらけの経営者から学ぶことが本当にあるだろ……続きを見る

新日鐵住金と三菱重工業への「戦時徴用訴訟」、「いわゆる従軍慰安婦問題」という虚構を掲げての反日宣伝戦、「教科書に日本海と東海を併記」のロビー活動、実効支配している竹島の領有を主張する過剰パフォーマン……続きを見る

デフレ不況、東日本大震災で痛手を負った日本経済だが、復興需要でデフレギャップは解消され、黄金の時代が待っているはずだ。しかし、それを阻むものがある。その正体はなにか。この国の病巣を暴く！ 続きを見る