国際経済 40

フランスという国の「輝き」は、どこから生まれているのだろうか。ファッションやアートは言うに及ばず、国際政治でも自主独立外交を貫き、米露大国に苦言を呈する。シラク、サルコジという新旧大統領と親交がある……続きを見る

リーマン・ショック後、世界経済は落ち着きを取り戻した。各国が巨額のマネーを銀行救済や景気対策につぎ込んだからだ。しかし、その膨れ上がった財政赤字が今度は世界を揺るがしている。ドバイ・ショック、ギリシ……続きを見る

2011年、日本経済は「1ドル50円時代」に突入する！　現在の円高は急速なドル安が原因だが、世界経済の実態を分析すると、さらなるドル暴落が予想される。　こうした「超円高・超ドル安」経済」を軸としたグローバ……続きを見る

消費増税したら「景気が悪くなる」「企業倒産が増える」など、世間が思い込んでいる消費税をめぐる常識が実は誤りであることを、世界の付加価値税を研究している税制の第一人者が解き明かす、目からウロコの消費税……続きを見る

果てしなく続く金融緩和。その先には「地獄」が待っている。「世界同時インフレ」という地獄がーー。 ＥＵ発の債務聞きは世界全体に広がった。財政出動はもはやできず、ニューマネーを出せるのは、唯一、各国の中……続きを見る

新たな金融危機がすでに始まっている！　ギリシャ・ショックは「始まりの始まり」に過ぎない。ソブリン債（国債）の危機を回避するため、欧州当局は禁断の国債購入に踏み切らざるをえなくなった。米国も国債を大量……続きを見る

没落か復活か？ 「失われた20年」を経て、日本経済は真の意味で今、岐路に立っている。自らの強みを活かせば「まだ道は残されている」と著者は言うが、それには日本が新しく生まれ変わる必要がある。どの体質を直……続きを見る

金融危機はまた起きる。米国の政官財が結託し、金融帝国を維持する構図が変わらない限りはーー。オバマ米大統領が推進した金融規制改革法も「偽りの改革」にすぎない。オバマ大統領は「ヘッジファンドのお友達」と……続きを見る

安倍政権は「アベノミクス」で華々しくスタートを切ったが、その「黒幕」は経済産業省ともいわれている。はたして経済政策を主導し、日本経済を動かしているのは誰なのか。「ミスター円」と呼ばれた元財務官が、経……続きを見る

EUは人口、GDPでアメリカを上回り、世界一の経済圏となった。ところが日本ではEUを「国家」として、「ひとつのマーケット」として認識せず、通貨ユーロ対策も検討されていない。このままでは日本は世界経済の潮流……続きを見る

「救済措置」が自国GDPをはるかに超え、ついに底なしの金融恐慌に突入したアメリカ。レバレッジ、デリバティブと、金融工学を駆使して金融バブルを創造した投資銀行も完全消滅した。米経済は膨大な「負債」に押し……続きを見る

こんなことで大丈夫なのでしょうか？　日本は果たして、この国際社会におけるプレーヤーの変更に適応していけるのでしょうか？ 　そして経済のルールの変化に適応し、産業資本主義の時代に勝ち得たと同様の成功を……続きを見る

世界経済はサブプライム問題を乗り越えて加速、いま空前の巨大バブルが始まりつつある！　「ブラジル株高騰の必然的シナリオ」「原油価格10倍超でも石油ショックが起こらない理由」「2010年、新興国バブルがピーク……続きを見る

消費税増税は百害あって一利なし！　景気回復と財政健全化の二兎を追う「貯蓄税」を導入せよ！　消費税の引き上げは、疲弊している消費をさらに疲弊させ、経済を萎縮させる。貯蓄税は、消費や所得（フロー）ではな……続きを見る

難民問題、高まる反ドイツ感情、南欧の経済危機などを抱え崩壊寸前にあるＥＵ。「統合」を目指した欧州はなぜこれほど混迷しているのか？ もしＥＵが解体したら、日本経済にどれほどの影響を及ぼすのか？　欧州経……続きを見る

国の借金が膨らんだあげく日本国債の格付けが引き下げられ、国内総生産（GDP）世界第２位の座は中国に奪われた。このまま人口減少・少子高齢化が急ピッチで進み、デフレ脱却が遅れれば、日本経済は沈没してしまう……続きを見る

日本企業の「稼ぐ力」を回復させ、「生産性革命」をどのように実現するか ○本書では、バブル崩壊後の20年余りの資本市場を振り返りながら、資本市場を通じた投資家と企業のガバナンス改革が何を求めているのか、そ……続きを見る

「政府財政の悪化」「デフレ不況」「少子化、晩婚化」「格差拡大」「賃金の低下、雇用状況の悪化」「年金、社会保障不安」「産業空洞化」…。 日本が抱えているこれらの問題は、すべて「経済が成長していない」こと……続きを見る

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスク……続きを見る

2015年11月1日に予定される日韓首脳会談。2国間の正式な形での会談は12年5月以来、3年半ぶりとなる。会談では日韓融和が強調されるだろうが、現実にそれを実現するのはたやすいことではない。この間、日韓関係は悲……続きを見る

　2016年1月29日、日銀は電撃的なマイナス金利導入を決定した。2014年10月の量的・質的金融緩和発表に勝るとも劣らない黒田総裁一流の奇襲といえる。　マイナス金利導入の真の目的な何か？　副作用はないのか？　……続きを見る

止まらない中国からのマネー流出、悪化するサウジアラビアの懐具合、出口が見えぬ金融緩和競争、米欧同盟の亀裂とポピュリスト政治家の台頭--相場格言の通り、2016年は「騒乱の申年」なのか?　リーマン・ショック……続きを見る

2016年初から新興国不安が再燃、世界中に連鎖。新興国不安とそのリスクは短期的、一時的なものではなく、構造的・継続的だ。 本書は、新興国危機が米国、日本といった先進国に波及し、世界連鎖不況に陥るメカニズ……続きを見る

2060年代以降の日本経済・社会の姿を「拡大均衡」があり得るという、明るい側面から描く未来予測企画。 「老人市場というフロンティア」や「ＩＴ及びIoTの活用」などで日本の強みを伸ばし経済成長を達成することは……続きを見る

　異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。 　そんな中、ヘリコプターマネー論まで登場している。日銀のマイナス金利政策や量的緩和政策は、なぜうまくいかな……続きを見る

◎多数の指標から、各自治体を多面的にランキング！ 65の指標を使って47都道府県をランキング。 47の指標を使って20政令指定都市をランキング。 39の指標を使って、42中核市をランキング。 所得が多いのはどの地域……続きを見る

３月の全国人民代表大会（国会に相当）で大規模な改革を打ち出した習近平政権。だが、共産党の一党独裁体制という構造的な問題を抱えており、その実効性は不透明だ。さらに中国経済の混迷が深まれば、その余波は世……続きを見る

英国の国民投票の結果、予想外のＥＵ離脱が決定した2016年６月２４日以降、世界では経済の乱高下が繰り返され、移民問題やテロ問題が拡大、２０１７年の仏・独・蘭での選挙により欧州分裂が現実となる可能性が高ま……続きを見る

カネの切れ目が中国との切れ目になる！ 日本がチャイナリスクを撃破する方法！ すでに土地バブルは崩壊、起死回生を狙ったＡＩＩＢや南シナ海支配も 日本・アメリカの包囲網に叩き潰され、中国は衰退の道を余儀な……続きを見る

■戦慄のチャートが示した日経平均1万2000円〜8000円の大暴落 2016年10月〜2017年2月にかけて、日経平均1万2000円、 さらなる事態が起これば日経平均8000円の大底を迎える。 著者は1998年のニューヨークダウ暴落や ……続きを見る