小島健志 - 電子書籍 1

ＡＩ、ブロックチェーン、ロボット、電子政府……「課題先進国」日本を襲う、さらなるデジタル化の荒波を、いかにして乗り越えていけばいいのか？　すべてのヒントは、世界に先駆けて「未来社会」を実現したエストニ……続きを見る

減量に対する現代人の欲には際限がなく、ダイエット市場はいまや2兆円を超す巨大産業だ。では、本当に痩せるダイエットとは何なのか。遺伝子、ＩＴ、痩身医療など、台頭する最新ダイエットについて、本誌記者が体……続きを見る

痛みや発熱と並び、人間の三大アラームといわれる「疲労」。多くの人が感じているのに、本質は意外に分かっていない。そのためちまたにはうそや迷信があふれ、いいかげんな回復法がはびこっている。そこで、最新の……続きを見る

ジューン・ブライドという言葉があるとおり、結婚式場にとって6月は、1年のうちでもっともかきいれどきのシーズン。しかし、結婚式を挙げる人たち＝式場代を払う人の中には「なぜ、こんなに高いんだろう？」と首を……続きを見る

世界初の時価総額１兆ドル超えを記録し、「史上最も価値の高い会社」となったアップル。その規格外の強さは、まさに常識はずれの経営スタイルによるものだ。アップルのビジネスに巻き込まれた企業・産業は例外なく……続きを見る

人工知能（ＡＩ）ブームが到来している。産業のゲームチェンジの“起爆剤”となり得るＡＩに商機を見いだそうと、大企業からベンチャーまで多種多様な企業が群がっているのだ。実際のところ、ＡＩの技術進化、実用化……続きを見る

売上高の合計が優に50兆円を超える日本最大のコングロマリット、三菱グループ。凋落説もささやかれるが、それを物ともしない巨大な「三菱経済圏」を築いている。なぜトップに君臨できるのか。その秘密に迫るため丸……続きを見る

AI革命によるリストラがにわかに進み始めた。3メガバンクが3万人超の削減を打ち出し、損保大手も営業事務の9割自動化を決めた。企業のAIサバイバルが本格的に始まったのだ。個人も際限なき格差拡大にのみ込まれよ……続きを見る

データと現実の重要な接点となるのが位置情報だ。スマートフォン、自動車などから収集される位置情報は、蓄積されれば“ビッグデータ”という宝の山と化す。位置情報利用の鍵となるデジタル地図をめぐっては、世界的……続きを見る

政府主導の農協改革が折り返し地点を迎え、いよいよＪＡグループの解体が近づいている。競争力のない既得権者は市場からの退出を迫られ、その一方で、強い農業経営者、強い企業、強い地方農協には、勢力を拡大でき……続きを見る

大ベストセラー『統計学が最強の学問である』（西内啓著）が示すように、統計学はビジネスのさまざまな場面で正しい決断を下すための最強のツールになる。そこで最強の統計家・西内啓氏に、ビジネスの現場で誰でも……続きを見る

明日はいったいどうなるか？確実に予測できる人はどこにもいない。しかし、私たちは不確実な未来を相手にしなければならない。先々を予測し、意思決定し、さらに検証・改善していくのがビジネスだ。実はビジネスの……続きを見る

無料通話・メッセージアプリ「LINE」の利用者数が4億人を突破した。いまやビジネスにも十分に使えるツールだ。世界のＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の業界地図すら変えた、コミュニケーション……続きを見る

独フォルクスワーゲン（ＶＷ）の不正問題が発覚し、トヨタ自動車に好機が転がり込んでいる。一方で、ＶＷと“離婚”したばかりのスズキは新たな組み手を模索するのか。世界の勢力図が激変する中、最強の自動車メーカ……続きを見る

かつて日本経済の土台をつくった日本全国の財閥。そのＤＮＡは今も三井、住友をはじめとする企業グループや、各地に散らばる「地方財閥」に脈々と受け継がれている。本誌はその中でも、近代日本に大きな影響を与え……続きを見る

人間は、情報の約８割を視覚から得ているといわれる。なにかを伝えたいときは、視覚＝ビジュアルに訴えることが最も効果的なのだ。プレゼン、営業、マネジメントなど、仕事にビジュアルを活用すれば驚くほど効率が……続きを見る

【ここでしか手に入らない！「ケータイ国盗り合戦」とのコラボアイテム付き！】ゲーム業界における「ゲームのルール」が変わりつつある。クラウドをはじめとするネットワーク環境の整備、スマートフォンやタブレッ……続きを見る

京セラ、KDDIを創業し、すでに名経営者としての盛名を固めていながら、78歳にしてあえて火中の栗を拾うように日本航空の再建を引き受け、見事成功に導いた──。中小企業の経営者を中心に信奉者は多く、その経営哲学……続きを見る

世界17兆円、日本1兆円という巨大なデジタル広告市場。グーグルやフェイスブックといった巨大ＩＴ企業のみならず、広がり続けるデジタル空間には、その人脈と金脈の匂いを嗅ぎ付けた、新興ベンチャーが雨後のたけ……続きを見る

メガバンク、外資系投資銀行、大手証券──。金融業界のエリートたちが、マイナス金利の導入や相場の低迷による本業の崩壊で右往左往している。金融とテクノロジーの融合で、既存の金融機関の仕事が消滅してしまうリ……続きを見る

人工知能（ＡＩ）が進化し、長寿命化社会を迎えた今、教育の在り方が大きく変わっている。受験戦争を勝ち抜き、有名大学を出て大企業に入り、順当な出世コースを歩むという戦後の教育スタイルはもはや成り立たない……続きを見る

日進月歩で進化を遂げてきた携帯電話。そのトップにはいつもドコモがいた。ｉモードやおサイフケータイは消費者の心をつかみ、新しい機種が発売されるたびに心を躍らせ買いに走った人も少なくなかった。市場の評価……続きを見る

スーパー・準大手ゼネコン共に、最高益ラッシュが止まらない。大規模再開発や東京五輪に伴う建設工事がめじろ押しのためだ。だが、建設従事者の高齢化や人手不足、重層下請け構造といった積年の課題の改革は遅れた……続きを見る

1981年にパソコン用パッケージソフトの流通事業で業を起こしてから30年余り。携帯電話事業で成功したソフトバンクは国内屈指の企業に成長。国内営業利益は来期8000億円に到達しそうで、ＮＴＴドコモを追い抜く日が……続きを見る

日清戦争が終結した翌年の明治29（1896）年に産声を上げた民法。それから120年の時を経て、契約ルールを定めた部分が大幅に改正されることとなった。市民生活の最も基本的なルールを定めているだけに、その影響は……続きを見る

がんなどの難病治療から美容目的まで、幅広く提供され始めた再生医療。医療業界を見渡せば、このほかにも先進的な医療や、漢方・鍼灸といった古くからある補完・代替医療、民間療法など、実にさまざまな治療法が自……続きを見る

セブン＆アイとイオン、ローソンとファミリーマート、Ｊ．フロントリテイリングと三越伊勢丹。「小売企業トップ50収益力・収益性マップ」では、長年の競争の結果、勝ち残った企業が近い位置に収まった。これらの雌……続きを見る

2012年の尖閣問題以降、冷え込む日中関係。中国の強硬姿勢に「中国アレルギー」に陥っている人も多い。だが、現実を冷静に見詰めれば、もはや市場としての中国の存在感は無視できるものではない。しっかりと情報を……続きを見る

物流の世界に、大異変が起こっている。運送会社は「運べない」「運ばない」の大合唱をし、物流費アップを避けたい荷主である企業は大改革へかじを切り始めた。一方で、異業種のコンビニエンスストア、インターネッ……続きを見る

春である。この季節、全国で転勤や入学などに伴う「民族大移動」が発生する。3月26日には、地元期待の北海道新幹線が開業する。また、先月には5年に1度の国内全数調査「国勢調査」も発表された。この機に、さまざ……続きを見る